労働・社会保険、税務の官庁手続＆人事労務の法律実務誌「月刊ビジネスガイド」よりご依頼をいただき、「業務の効率化」をテーマにした連載記事を執筆しています。
当初は色々なアイデアが出されるなど活発だった業務効率化の活動が徐々に停滞し、いつの間にか元の状態に戻ってしまったという話を多くの企業から聞きます。
その理由は、会社側と従業員側の認識ギャップにあります。
会社側は、業務効率化を本来業務の一環と考えます。
一方、従業員側は、業務効率化のための活動を日常業務にプラスされたおまけ、余計な業務として考えます。
これが認識ギャップです。では、どうすれば良いのか？
今回は、そのギャップを解消するための個人単位・組織単位の方策に関して、実例をもとに記事を執筆しました（通算62回目の執筆）。
書店でも販売されているので、目にした方はご笑覧ください。
